【2024/03】投資成績公開!資産と家計簿をセキララにさらす

お金をセキララにさらす ♦おかね

 コロナショックで株式市場が急落した頃から、本格的に投資を始め、経済的自立(FIRE)を目指しています。

 自身の目標額を設定し、以下データにおいて金額はその〇/100」という表記で記載しています。資産額そのものにはあまり意味がなく、人それぞれだと考えているからです。

 自分が幸せだと感じる生活水準に合わせて目標額を設定し、そこに向かって資産形成してくための1つの指標を提供できれば幸いです。

<前月投稿>
【2024/02】投資成績公開!保有資産と家計簿をセキララにさらす

保有資産推移

 保有資産推移を、①運用額と評価額、②資産ごとの内訳、の2パターンでグラフにしています。

202403_資産推移

 上表の【現時点のみ】を切り出して、資産ごとに分析したものが次の棒グラフと円グラフです。

202403_資産内訳

【目標額達成までの推定年数】
 ◆通算リターンと同率シナリオ:13.413%
  165ヶ月(13年09ヶ月)
 ◆標準的なシナリオ:4.000%
  317ヶ月(26年05ヶ月)
 ※現時点の資産額、通算リターン、毎月積立額をもとに推計

202403_シミュレーション

【前月からの変更】
 ・暗号資産への積立を再開
 ・投信・ETFへの積立分を以前の1/4に変更(2023年9月~2024年2月頃まで)
  (まとまった支出予定のため、消費分に振分け) 

【全体感】
 米国の利上げサイクルは打ち止めとなり、市場の関心は利下げに向かっていました。

 しかし、消費者物価指数が市場予想を上回り、また高官からも市場の早期利下げ予想をけん制する発言があったことで、利下げ時期の後ろ倒しに予想修正されています。

 上記に伴って、長期金利の上昇、ドル高円安に振れましたが、株高傾向が維持されています。

 コロナ禍回復以降の急速な利上げが米国経済の急落を招くとみられていたところ、依然、経済の底堅さを維持しているため、現時点では政策がうまく機能しコントロールできていそうです。

【DC年金、投資信託・ETF】
 愚直に積み立てていきます。

 ここから米国政策金利の引き下げまでは、株式市場は底堅い推移が予想されます。

 いくらか「為替ヘッジあり」の投資信託にも振っていましたが、実際の利下げが見えるまでは、ドル高円安基調が続きそうです。

 多少ドル高円安に振れましたが、長期投資分については、為替の影響は無視すべきとも言われているので、こちらはタイミングを狙わずに積み立てを続けようと思います。

【個別株(国内株)】
 日経平均はじりじりと上昇を続け、2月末にはバブル期の史上最高値を更新し40,000円台に迫っています。

 米国市場の好調に加えて、円安等の理由から海外からの資金流入もあいまって、上昇トレンドを維持しています。

 大半の分野がそろって値上がりしているので、高配当株ベースのポジションではどれも買いにくい状況です。

【FX:ドル/円】
 利下げ時期後退の観測から、ドル高円安にトレンド反転し、1ドル=150円近辺まで戻り、しばらく同水準で推移しています。

 利下げ時期が見えてくるまでは、同水準近傍で一進一退を繰り返しそうです。

家計簿

 家計簿の管理は、収入も支出もすべて12ヶ月で平均化し、全体のバランスと傾向を重視しています。そのため、当月の支出内訳は細かには確認せず、およそ平均月額のみ管理しています。

 以下、5項目の内訳で見た、家計簿の比率データです。

202403_家計簿内訳

【控除】
健康保険料、厚生年金保険料、所得・住民税、組合費等

【消費】
家賃、水道光熱費、通信費、食費、娯楽費

【保険】
民間保険(生命、医療、年金等)

【投資】
DC年金、個別株、投信・ETF、FX、暗号資産

【貯蓄】
普通円預金

【前月からの差分】
 ・医療保険(定期分)を解約
 ・期限付き暫定対応中(2023年9月~2024年2月頃まで)
  :まとまった支出予定のため、手取基準35%程度を投資分から消費(娯楽費)分へ振替

【全体感】
 手取りのうち1/4程度が投資、1/2程度が消費になっており、消費率が大きい状況です。まとまった支出予定のための暫定対応中の分を除けば、それ以外の消費支出は大きな変化はありません。

 この暫定対応も先月分まででめどがついたため終了し、今月からは元の積立配分に戻そうと思います。

【その他展望】
 令和5年分の確定申告は令和6年2月16日から令和6年3月15日が申請期間です。

 個人事業主ではありませんが、今年は歯列矯正(デンタルローン)とふるさと納税分をe-Taxで申請しました。

 還付予定金額は事前に計算していたものとほぼ一致しましたので、振込されるまでしっかりトレースします。

おわりに

 日本銀行の黒田総裁は「デフレではなくインフレの状態にある」と述べ、今後も物価上昇が続く見通しを語りました。

 ここのところ大企業の相次ぐ賃上げ表明が、中小企業にも広がっていき、日本経済を下支える要因になることを期待します。

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