【図解】簿記の全体概要とイメージ｜貸借対照表と損益計算書

　「簿記」は企業版の家計簿みたいなものです。

　企業の内部の視点では経理・会計に役立ち、外部の視点では「お財布事情」や「収支」を見ることができます。

　簿記はちょっとクセのある技術で、その入り口である簿記３級でも理解につまづきやすく、ポイントを抑えたとしても全体像を見失いやすいです。

　今回は、簿記のいろはというよりは、全体概要を俯瞰してみていきます。

全体概要

【①基本構成要素】
　簿記にはルールがたくさんありますが、家計簿と同じように整理したい基本要素は以下の３つです。

　上記を全体概要としてまとめたのが以下の図です。

【②帳簿の左エリアと右エリア】
　上図記載の貸借対照表や損益計算書、仕訳はすべて、左と右に分けられています。

【③取引項目の５分類】
　取引項目は現金、建物、売上など「勘定科目」と呼ばれ、勘定科目は５つに分類されます。

　取引の仕訳のルールは前項「②帳簿の左エリアと右エリア」に記載しており、ここではその例とイメージ図をみていきます。

　上記の仕訳Ａ）～Ｈ）のポイントは以下の通りです。

　Ａ）【借方・左】資産の増加、【貸方・右】収益の増加

　Ｂ）【借方・左】費用の増加、【貸方・右】資産の減少
　　※取引項目（勘定科目）の減少は、通常の分類配置とは逆にする

　Ｃ）【借方・左】資産の増加、【貸方・右】負債の増加

　Ｄ）【借方・左】負債の減少、【貸方・右】資産の減少
　　※前項Ｃの負債が、Ｄの取引で相殺されることになる

　Ｅ）【借方・左】資産の増加、【貸方・右】資産の減少
　　※同じ資産でも取引項目（勘定科目）が異なる取引になっており、資産内での振替に該当する

　Ｆ）【借方・左】費用の増加、【貸方・右】資産の減少

　Ｇ）【借方・左】資産の増加、【貸方・右】純資産の増加
　　※返済義務がある負債ではなく、株式（自己資本）として現金資産を調達したことを表現する

　Ｈ）【借方・左】資産の増加、【貸方・右】資産の減少と収益の増加
　　※１つの取引で３以上の取引項目（勘定科目）が含まれる一例
　　　資産である土地は前項Ｃで購入したものと相殺される
　　　売却額と取得額の差分は、貸方・右に50となるので収益となる

　上記のＡ）～Ｈ）の取引（仕訳）において、借方と貸方（左と右）の金額がすべて一致するように記載されています。

　このことから、一定期間のすべての取引（仕訳）を整理して取りまとめたものも、当然、借方と貸方（左と右）の合計金額が一致することになります。

　また、取引（仕訳）を取りまとめる際のルールは次の通りです。

・同じ取引項目（勘定科目）のものは、まとめて金額を合計する
・同じ取引項目（勘定科目）で借方と貸方（左と右）に分かれたものは、同額分を相殺して、残った方のみ記載する

　こうして、会計期間内のすべての取引（仕訳）を取りまとめて、会計期間はじめの「時点」での「財産」である貸借対照表と合算して整理したものが、精算表となります。

　取引の仕訳を会計期間でまとめ整理したもの（精算表）を「資産・負債・純資産」と「収益・費用」で切り分けたものが、それぞれ貸借対照表と損益計算書です。

　　会計期間における収益から費用を引いたものが、プラスであれば「当期純利益」（貸方・右）と呼ばれます（マイナスであれば「当期純損失」（借方・左））。

　当期純利益は、貸借対照表における資本金の区分に「繰越利益剰余金」の項目（勘定科目）で足しこみます（資本金の増加）。

　これで決算（会計期間の最後の帳簿締め）において、企業の利益が確定されます。

　そして、次の株主総会で配当金の金額が決定され、繰越利益剰余金から株主に分配されます。

　簿記はその基礎を把握することで、企業の成績簿である財務諸表をある程度理解することができます。

　初学者にとって簿記のルールは、なかなか癖があり、はじめは理解が難しい部分も多いと思います。

　また勉強して一度は理解したけれど、久しぶりにいざ振り返ってみると、どういうことだったっけ、となることも。

　こういうときにイメージ図は理解の助けになります。

　勉強してせっかく一度理解したものは、振り返りの際にまた思い出せるよう、簡潔にまとめておきたいものです。